がん治療で確認するべきお金の仕組み

がんになって病状の次に心配なのはお金ですよね。いろんなサイトで解説されていますが、自分の備忘録も兼ねて改めて整理してみたいと思います。

あくまでも私が調べた範囲、また自分の勤め先の情報をもとにしながら書いているので、他にもあるかもしれません。その点はくれぐれもご了承ください。もし新しく見つけた場合は随時追記していきますね。

1.高額療養費制度

健康保険に入っていれば利用可能。所得額に応じて1か月の医療費や薬局で支払う額が上限を超えた場合、超えた額を支給してくれる制度。さらに、直近12か月のうち3か月限度額を超えた場合、4か月目からの上限額はさらに引き下げられるとのこと。太っ腹。

この制度があるから、日本では安心して治療ができるのですよね。

高額療養費制度を利用される皆さまへ(厚生労働省)

所得に応じて負担額が変わるほか、大企業などに勤めている場合は、国が定めた基準額にさらに企業が独自に補助しているケースもあるので、加入している健康保険の情報を確認するといいですね。

支給を受けるには、手続きが必要な場合と健康保険組合が自動で手続きしてくれる場合があるみたいなので、併せて確認しましょう。

2.限度額適用認定証

高額療養費はあとで限度額超過分が支給されるので、窓口ではいったん多額の支払いが必要となります。すぐに動かせるお金が心もとない場合は支給まで待てない場合もあるかと思います。

そんな時役立つのがこの限度額適用認定証。

この認定証を入手して窓口で提示すると、1の高額療養費の自己負担限度額以上の支払いはしなくてよくなるとのこと。

これは必ず申請が必要です。健保組合に申請しましょう。有効期限は健保によって違うみたいなのでそれも確認した方がいいかも。

3.高額療養費貸付制度

後日、支給される高額療養費を前借りするような制度でしょうか。

加入している健保組合に申請、上限額は健保によって違うようです。確認した限りはほとんどが無利子なので、2と同じく手元のキャッシュに不安がある場合は活用した方がいいかも。

4.医療費控除(確定申告)

1月1日から12月31日の間に支払った医療費が一定額を超える場合(自身だけでなく家族などを含めて)、控除される制度。

医療費から保険金などで補てんされる金額と10万円を引いた額が控除対象となります(総所得金額等が200万円未満の人は総所得金額の5%)。

※ここではセルフメディケーション税制(医療費控除の特例)については割愛します。

確定申告が必要となります。税務署で事前に手続きしておけばPCやスマホでできるようになりましたよ。

医療費控除の対象となる医療費には市販の医薬品や通院にかかった交通費なども含まれるので、該当しそうなものはレシートや領収証を保管しておいて、申告漏れがないようにしましょうね。

No.1122 医療費控除の対象となる医療費(国税庁)

正直国税庁の解説はわかりにくいため、詳しく解説してくれているサイトはたくさんあるので検索する方がいいです。

ちなみに入院費用のうち費用負担の重い差額ベッド代は医療費控除の対象外なので注意。残念。
ただし入院した際の食事代は控除対象です。

5.生活保護

それでも暮らしに支障が出る場合は生活保護も視野に入れる必要があるのではないでしょうか。

生活保護を受けた場合は、医療扶助といって医療費の全額が公金で負担されます。詳細についてここでは割愛しますので、必要な方はネットで調べたり、自治体の窓口で相談したりしてください。

 

 

さてここまでは条件に当てはまる場合はほとんどの人が受けることのできる制度を書いてきましたが、ここからは勤め先や自分が選んだ状況によって変わってくるものです。

6.傷病見舞金、差額ベッド代補助金

まずは、勤め先から受け取ることができるかもしれないのが傷病見舞金と差額ベッド代補助金です。

勤め先に要確認ですね。

7.医療保険、生命保険

これはひとりひとりの加入状況が全く変わってくるので説明しようがないですが、加入している場合は必ず確認しないとですね。

まとめ

それにしても日本の医療保険制度はありがたいものですね。病気になってあらためてそのありがたさを実感しました。高額療養費制度、最強。

さて、次はまとめた情報をもとに私が支払った金額や利用した制度などについて書いていきたいと思います。

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